1位は富山県！
CD・DVD・ビデオ店都道府県別登録件数※ランキング
※タウンページデータベース登録件数
近年、定額制（サブスクリプション）の音楽・動画配信サービスが広く普及しており、特に2018年末以降、利用者数は年々増加傾向にあります。特定のコンテンツを買い切りで所有するのではなく、毎月一定の金額を支払うことで大量のコンテンツに触れることができるサービスは、スマートフォンの普及やインターネット環境の発達も相まって、多くの消費者に受け入れられました。コンテンツの消費方法において、人々の価値観が変化したと言えるでしょう。
こうしたサービスが生まれる以前は、日本各地のCD・DVD・ビデオ店が大衆的なコンテンツ普及の拠点となっていました。好きなアーティストのCDやお気に入りの映画DVDを集めていた方も多いのではないでしょうか。
今回は、そんなCD・DVD・ビデオ店の登録件数を都道府県別に調査しました。
登録件数が増えた県も
CD・DVD・ビデオ店が多いのはどの都道府県なのでしょうか。ここでは、2020年から2022年の3年分にかけてリサーチした、10万人あたりの登録件数のランキングをご紹介します。
出典：「タウンページデータベース」（NTT東日本・NTT西日本）NTTタウンページ株式会社調べ
「CD・DVD・ビデオ店」には、定価／中古販売店の両方が含まれています。上位には、3年連続で富山県と岐阜県がランクイン。3位は変動がありますが、多くの県で登録件数が下がっている中、鳥取県は1件増加で2022年に3位入りを果たしました。
また、2022年には四国がすべてトップ10入りしています。そのうち香川県と徳島県は2020年から10万人あたりの登録件数と登録件数いずれにおいても変動はありませんが、他県の順位の変動によって繰り上がった形になります。
【1位】富山県
富山県は、3年連続で人口10万人あたりのCD・DVD・ビデオ店の登録件数が最も多い地域となりました。「民謡の宝庫」と呼ばれるほど、数多くの民謡が伝承されている富山県。富山県民謡おわら保存会」という団体からはCDも複数発売されています。
【2位】岐阜県
2位の岐阜県には、昭和28年に創立されたアマチュアオーケストラ「岐阜県交響楽団」や、平成6年に設立された「岐阜県ハンガリー友好協会」をはじめ、伝統と歴史ある芸術団体が数多くあります。県内ではクラシック音楽の普及や音楽家の育成活動が活発に行われており、それに伴って音楽鑑賞の文化も広がりました。
【3位】鳥取県
中国地方の北東部に位置する鳥取県。2022年度は第3位にランクインしました。実は、有名な童謡「ふるさと」を手がけた岡野貞一氏や、「金太郎」「花咲かじいさん」「一寸法師」などの唱歌を多数発表した田村虎蔵氏が生まれた地でもあります。 幼い頃から歌が身近にある環境なのかもしれません。
CD・DVD・ビデオ店の変遷
そもそも日本では、1976年にビデオデッキ（一般的に普及した家庭用VHS規格）、1982年にCDプレーヤー、1996年にDVDプレーヤーが発売されました。視聴機器が普及したことで人々が家庭で好きな音楽や映画を楽しめるようになり、需要が高まってビデオ店やCD店、DVD店が日本各地で増えていったのです。
しかし、消費方法にも徐々に変化がありました。競合となる存在として、各種レンタルショップ、Amazonといったネット通販、そしてコンテンツを所有せずに楽しむことができるサブスクリプション（以下、サブスク）型の音楽・動画配信サービスが次々と生まれてきました。
増え続けるサブスクサービス需要
〈図2〉〈図3〉によると、サブスク型配信サービスの利用者は音楽・動画のどちらも増加し続けています。動画配信サービス利用者は、2018年末から5年で2.5倍以上に増加する勢いを見せています。音楽配信サービスの利用者も、これまでの伸び率から順調な増加が見込まれています。
出典：「ICT総研」 調べ
出典：「ICT総研」 調べ
要因としては、やはりコロナ禍で外出制限の期間が長かったという点が挙げられますが、独自コンテンツの拡充といった企業努力とSNSによる拡散（口コミ効果）といったポジティブな要因も挙げることができるでしょう。
のいずれにおいてもAmazonが提供するサービスでした（音楽：Prime Music、動画：プライム・ビデオ）。月額600円（もしくは年間契約5,900円）のAmazon Primeに加入することで両サービスを含めたさまざまなサービスを一括利用することができ、コストパフォ―マンスが高いことが要因と言えそうです。
また、動画サービス利用者のうち、パソコンで視聴している人口は2019年以降、少しずつ減少しています。2021年から5Gが本格導入されたことで、これからはスマートフォンで視聴する人の数が増えていくことが予想されます。
まとめ
近年、サブスク型配信サービスを利用してコンテンツを楽しむ人の数が若者を中心に広がってきています。一方で、幼い頃からビデオやCD、DVDが身近にあった世代の中には、まだまだ所有型のコンテンツ消費が生活に馴染んでいるという方も少なくないはず。そうした意味でCD・DVD・ビデオ店は今も身近な存在であり、地域ごとに一定の数が残っていくのかもしれません。
2023年11月執筆
【調査概要】
都道府県別 人口約10万人に対する「CD・DVD・ビデオ店」の登録件数分布及び年別の推移を掲載しています。
■対象期間と抽出方法：2020年・2021年・2022年の各4月時点で、タウンページデータベースの業種分類「CD・DVD・ビデオ店」に登録されている件数を集計し算出。
※1人当たりの登録件数は、小数点以下数桁になるため10万人換算をしています。
タウンページデータベースに関する紹介資料もご用意しております。ぜひこちらも合わせてご覧ください。
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